次世代都市の創造をベストナビゲーション

変革の時代だからこそ、実績と知見に裏打ちされた技術革新が必要です。

日本交通計画協会は、都市交通を解決手段に、‶公益“の視点でまちづくりを推進する団体です。


◇当協会の詳細は、PCページからご覧ください◇

会社概要

名称
公益社団法人 日本交通計画協会
所在地
東京都文京区本郷三丁目231
目的
輸送革新に対応して合理的、効率的な総合交通体系の整備を図るため、交通計画に関する調査研究及び普及啓発等に関する事業を行い、道路、鉄道、軌道、港湾、空港等の交通計画の有機的一体化及び幹線交通網に関連する諸施設の整備計画の一体化を推進し、もって交通に関する研究開発の支援、国土の健全な整備に寄与する。
設立許可年月日

19571031日(社団法人設立認可)

2013621日(公益社団法人移行認定)

201371日(公益社団法人移行登記)

事業内容

事業内容                         

1         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する調査及び研究
2         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する技術開発・研究開発
3         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する講演・講習会及び研究会等の開催
4         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する情報提供及び知識の普及啓発
5         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する人材育成・専門教育
6         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する機関誌・図書等の刊行
7         道路、鉄道、軌道、港湾、空港等及びこれらに関連する交通に関する関係機関との技術交流・情報交換及び関係機関への協力・提言
8         前各号に掲げる事項に関する業務の受託
9         その他この法人の目的を達成するために必要な事項

ご挨拶

ご挨拶

 私ども日本交通計画協会は、設立当初より新交通システムの技術開発や制度立案、事業化支援など、都市交通分野において、常に新たな技術、これまでにない新たな制度の実フィールドへの導入を担ってまいりました。

 我が国の少子・超高齢化、人口減少により社会課題もこれまでと大きく変わってきています。世界に目を向けてもSDGsに掲げられる持続可能な都市の構築のため、交通分野への期待はこれまで以上に高まっています。

 自動運転等のモビリティ技術も目まぐるしく変革する時代において、単なる流行ではない、これまでの実績と知見に裏打ちされた技術をもって社会課題を解決していくことが、公益法人としての務めと考えています。

 私どもは、これまでの研究によって蓄積した技術や知見の上に会員企業の多彩な技術力を結集し、新たな時代のまちづくりに寄与する都市交通を常に提案してまいります。



代表理事 谷口守

代表理事 石川次男

アクセス

アクセス

1130033

東京都文京区本郷3231 クロセビア本郷45

Tel. 0338161791

Fax. 0338161794

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